「日本人の意思決定が、欧米諸国に比べて遅いと感じる原因は？」
「日本人がスピーディーに意思決定できないのはなぜ？」
とお考えのあなたに、今回は、
- ビジネスにおいて、日本人の意思決定が遅い「4つの原因」
- 日本人がスピード感をもって意思決定できない最大の理由
について解説いたします。
ビジネス環境が目まぐるしく変化する今日、意思決定が遅いというだけで、大きなビジネスチャンスを逃すこともあれば、競合他社に市場のシェアを一気に奪われることも考えられますから、すべての企業にとって「迅速な意思決定」が求められる時代になりました。
「意思決定の速さ」が企業の成長を大きく左右する、と言っても過言ではありません。
とりわけ、日本人は欧米諸国に比べると意思決定が遅いと言われていますから、少しでも迅速に意思決定するためにも、まずはその原因を確かめる必要があります。
早速見ていきましょう。
日本人の意思決定が遅い原因
日本人の意思決定が遅いと言われる主な原因は4つあります。
日本人の意思決定が遅い原因
- 日本人の気質が大きく影響している
- 欧米に比べて権限移譲が遅れている
- 責任を逃れようとして逃げ道を作る
- 不必要に安定感や確実性を追求する
誤解されないように申し上げておきますが、私は日本人が持つ繊細さや忍耐強さは世界的に見てもトップクラスだという認識ですし、礼儀正しいところや、思慮深いところに関しても、他の国民に比べて自慢できる部分だと思っています。
一方で、「ヤキモキ」させられることや、「なんで？？？」と思うことがあるのも事実です。
物事を熟考すること自体は、決して悪いことではありません。
むしろ深く考えることで生まれるアイデアもありますし、より良いものを作るためには物事の核心に迫ることが重要です。
しかしながら、一旦その作業を終え、最終的に選択肢が並べられた状況において、意思決定を遅らせる理由はどこにもありません。
それでは、日本人の意思決定が遅い原因をひとつずつ見ていきましょう。
日本人の気質が影響
日本人の意思決定が遅くなる原因は、「日本人の気質」に大きく関係しています。
日本は昔から礼儀やコンセンサス（意見の一致）を重視する文化がありますから、アメリカやフランスを代表する欧米諸国のように、一人のリーダーの意思決定が強く影響することはありません。
一定数の賛成を得るまで延々と議論が交わされ、その結果、多くの時間を費やすことになり、意思決定も遅れるというわけです。
権限移譲が遅れている
日本人の意思決定が遅い原因、2つ目は「権限移譲が遅れている」です。
欧米諸国に比べて権限移譲が進んでいないため、何を決めるにも自分で判断できず、必ず上司にお伺いを立てなければなりません。
一般的に現場の社員は決定権を持たされていませんから、取引先との商談においても、「いったん会社に持ち帰って上司と相談の上…」となるケースが多々見受けられます。
責任を逃れようとする
日本人の意思決定が遅い原因、3つ目は「責任を逃れようとする」です。
仮に意思決定の権限が与えられていたとしても、「決定する＝責任を伴う」ことがわかっていますから、万が一うまくいかなかった場合の逃げ道（責任逃れ）を作ろうとする。
つまり、主任が意思決定できる権限を持っているにもかかわらず、とりあえず課長に相談し、課長は部長に相談し、部長は社長に相談する…など、「自分の一存で決定した」という状況を避けようとする傾向があります。
安定感や確実性を好む
日本人の意思決定が遅い原因、4つ目は「安定感や確実性を好む」です。
日本人はスピードよりも、安心や安定、確実性を好む傾向が強い。
起こるかどうか分からないリスクに対して貴重な時間と労力を費やしたり、不必要に完成度を高めたり、過剰なまでに品質を追求する姿勢は、明らかにスピードを軽視するものです。
良く言えば「慎重で注意深い」、悪く言えば「臆病で腰が重い」といった表現になるでしょうか。
加えて、欧米諸国に比べて日本人が「貯蓄好き」で「投資嫌い」であることからも、安心や安定を求め、変化やリスクをできるだけ取りたくないことがおわかりいただけると思います。
意思決定ができない最大の理由
意思決定ができない最大の理由は、「数字を追い求める姿勢」と言えるでしょう。
つまり売上や利益です。
では、なぜ売上や利益を求める姿勢が「意思決定できない最大の理由」となるのか？
答えは簡単。
「数字を上げるためにはどうすればいいか？」
と考えるようになるからです。
多くの企業は売上や利益といった「数字」を目標に設定していますから、それらを最優先に考えると、本来は最も大切にしなければならない顧客のニーズや社員の幸福が置き去りにされます。
そして、数字の達成を目的にビジネスを行うと、必ずと言っていいほど意見が別れます。
なぜなら数字を上げる方法は一つではなく、「無数」にあるからです。
ある人は「営業を強化する選択が正しい」と主張し、
ある人は「マーケティング活動を加速することが先決だ」と述べ、
ある人は「今ある事業を縮小して、新事業に投資することが会社の未来に欠かせない」と言う…
このような選択肢の中から、迅速に意思決定することなど到底できません。
どの選択肢もそれを主張する人にとっては「正しいこと」であり、どれも売上が上がる可能性を否定できませんから、いくら会議やミーティングを重ねたとしても、話が平行線を辿ることは火を見るより明らかです。
売上や利益を目標に設定することは、多くの企業が行っていますし、決して悪い事ではありません。
しかし、売上や利益を上げることが目的になってしまうと、必ずと言っていいほど迷走します。
ではどうすればいいか？
方法はいろいろあるでしょうが、会社のビジョンやミッション、経営理念などをしっかり固め、個々の商品やサービスの果たすべき役割を明確に定めることが、結果として意思決定のスピードを早めることにつながるのではないでしょうか。
まとめ
今回は、
- ビジネスにおいて、日本人の意思決定が遅い「4つの原因」
- 日本人がスピード感をもって意思決定できない最大の理由
について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。
忘れないように、「日本人の意思決定が遅い原因」を、もう一度おさらいしておきましょう。
日本人の意思決定が遅い原因
- 日本人の気質が大きく影響している
- 欧米に比べて権限移譲が遅れている
- 責任を逃れようとして逃げ道を作る
- 不必要に安定感や確実性を追求する
業績が低迷している時ほど、意思決定に時間を要します。
問題が重要であればあるほど慎重になるのは仕方ありませんし、各部署の意見集約にも多くの時間を費やすことでしょう。
時には社内で意見が真っ二つに割れることも珍しくありません。
業績が低迷してしまった主な原因が
「世の中の変化に対応できなかったこと」
だとすれば、この先も予測不可能な事態が次から次に起こることが予想されます。
そのような状況下で意思決定に多くの時間をかけてしまうと、変化に対応できたとしても、そのタイミングが遅ければ時代の流れに乗れず、また同じ過ちを繰り返してしまうことになりかねません。
上記のことからも、
業績が低迷している時ほど、スピードを重視して意思決定することが求められます。
ビジネスを行う上で100%正しいと言える施策などありません。
意思決定した後に問題点が見つかったなら、その時あらためて改善策を考えればいいのです。
致命的な間違いでない限り、行動しながら修正することは可能ですし、実際にやってみなければわからないことの方が圧倒的に多いのですから。
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ということで、今回はこの辺で。
最後までお読みいただき、ほんとうにありがとうございました (^.^)